日本物流新聞生産財と消費財の業界専門紙として半世紀を超す実績。
日本物流新聞社のWEBサイトでは、
ものづくりを支える工作機械、工具、ロボット、産業機器等の情報から、
ハウジングはじめ住まい・暮らしの様々なニュースをお届けしています。

検索

Opinion

Opinion

大阪工業大学 工学部 機械工学科教授 井原 之敏 氏

送り制御軸が直進3軸に加えて回転2軸が付加された、いわゆる5軸制御マシニングセンタ(5軸機)が身近になってきた。回転2軸が加わることで、(1)段取り替えが省略でき、(2)複雑形状の加工が可能になる。さらに(3)工具の能率のよいところで切削が...

Opinion

名城大学 経営学部 教授 田中 武憲 氏

20世紀初頭、ヘンリー・フォードが規格化・標準化した「T型」車の各生産工程を同期化し、ベルトコンベアで作業を体系的に連続させる大量生産方式を確立したことで、現在に至る自動車生産プロセスの原型が完成した。 戦後、トヨタ自動車は資金や土地など...

Opinion

ミツトヨ 顧問 山本 隆邦 氏

モノづくりの司令塔となる設計を強化し、デジタルエンジニアリング(以下DE)を進化普及させようと(一社)日本自動車工業会(JAMA)のDE分科会が3DAモデルによるプロセス改革とその普及を目指し活動している。

Opinion

経済産業省 製造産業局産業機械 課長 安田 篤 氏

我が国の工作機械産業は、長い年月を経て培ってきた技術とノウハウにより、高い精度や耐久性を有する工作機械を生産・出荷しており、グローバルでの競争力が高く、また、自動車、電機・電子、産業機械といった幅広いユーザーが高品質な製品を製造するために不...

Opinion

【大阪・関西万博】中小・スタートアップ出展企画推進委員会 立野 純三 委員長

2025年日本国際博覧会大阪パビリオン推進委員会(会長:吉村洋文大阪府知事)が大阪・関西万博に出展する大阪ヘルスケアパビリオンの「展示・出展ゾーン」へ、中小企業やスタートアップ企業377社が出展する。今後、出展企業の魅力を26の支援事業「リ...

Opinion

大阪商工信用金庫 理事長 多賀 隆一 氏  

大阪関西万博・大阪ヘルスケアパビリオンの「展示・出展ゾーン」へ、中小企業やスタートアップ企業377社が出展する。出展企業は、26の出展支援事業「リボーンチャレンジ」により、今後内容をブラッシュアップする。大阪商工信用金庫は「脱炭素」をテーマ...

Opinion

共栄法律事務所 溝渕 雅男 弁護士

再生型M&Aというのを聞いたことがあるだろうか。窮境に陥った企業の事業再生のために行われるM&Aのことだ。この再生型M&Aは「事業の引き受け手(買い手)の目線で見た場合、通常のM&Aと比較してメリットがあることも多い」と共栄法律事務所(大阪...

Opinion

東京海洋大学 学術研究院 流通情報工学部門 教授 黒川 久幸 氏

トラックによる長距離輸送が難しくなる「物流の2024年問題」は、製造業にも大きな影響を与えそうだ。既に中継拠点の設置や生産拠点の分散化に取り組む企業も出てきているが、まだまだ十分対策が施されていない現状もある。製造業の物流改善の状況と取り組...

Opinion

日本半導体製造装置協会 会長 河合 利樹 氏(東京エレクトロン社長・CEO)

AIや5Gといったデジタル化の進展で半導体関連の国内投資が活発化している。昨年落ち込みを見せた日本製半導体製造装置販売高は24年度以降に初の4兆円超えが予測されている。昨年5月、(一社)日本半導体製造装置協会(SEAJ)の会長に就いた河合利...

Opinion

国土交通省 住宅局 住宅総合整備課 住宅環境整備室長 石井 秀明 氏

12月13日、「空家等対策の推進に関する特別措置法」の改正法が施行された。総務省の住宅・土地統計調査によれば、「使用目的のない空き家」は2018年までの20年間で約1・9倍の349万戸に増加。30年には470万戸程度まで増加すると見込まれて...